ご挨拶
ようこそ！！禁煙指導センターのホームページへ！！
喫煙問題に関心のある企業の皆様、こんにちは禁煙指導コンサルタントの藤浦です。 私は1999年9月より禁煙指導センターを開設し、おもにインターネット上でタバコをやめる指導を行っています。
2006年3月より千葉労災病院の国友史雄先生と共に、 『禁煙せずにタバコをやめる』の理論的概念の確立と臨床手法の開発を目指し、終煙誘導法を開発致しました。
『禁煙せずにタバコをやめる』終煙誘導法について
厄介な喫煙問題をたった２時間で、しかも一挙に解決することができる手法、 それが『禁煙せずにタバコをやめる』終煙誘導法です。 なぜそのようなことが可能なのか、まずはその根拠をお話し致します。
それはタバコをやめる指導をする際に
『禁煙』という手法を取らないからです。
分かりにくいと思いますので、もう少し詳しく説明します。
思い出して欲しいのですが、あなたの回りでタバコをやめる為と言ってがんばって『禁煙』を始める人がいると思います。 ある日、禁煙宣言をして吸いたいのをひたすらガマンを続けている人です。いつもイライラしています。 しかし、彼はいつまでガマンすればタバコをやめたことになるのでしょうか。
しかし、その一方である日を境にきっぱりとタバコをやめる人が存在しいます。彼には何らかのきっかけがありました。 そして禁断症状を訴えるでもなく、非喫煙者として普通に仕事をこなしています。 彼が何の苦労もなくすんなりとタバコをやめることができたのは、、、
『禁煙』という手段を選ばなかったからです。
『禁煙せずにタバコをやめる』終煙誘導法は従来の禁煙指導法とはまったく違います。 従来の禁煙指導法はガマンの『禁煙』を継続し、吸いたい気持ちのコントロールを試みようとする手法です。
それに対して、『禁煙せずにタバコをやめる』終煙誘導法はきっぱりとタバコをやめた元喫煙者に焦点を当て、 彼らと同じ心理状態に意図的に誘導していく独自の手法です。 終煙誘導法でタバコをやめた方は晴々とした気分でその瞬間を迎えます。 吸いたい気持ちと戦う必要もなく普通の生活を送ることができます。もちろん禁断症状はありません。
企業の担当者の方へ
禁煙指導センターでは企業内の喫煙者を短期間で
ゼロにする為のコンサルティングを行っています。
近年、日本でも社内禁煙の会社が増えています。従業員がタバコを吸うということは労働生産性のみならず、 対外的なイメージまでも低下させてしまいます。
米国シアトル大学のワイス博士の研究によると､タバコを吸っている人を雇用した場合､ １人当たり年間55万円も余分なコストがかかることが明らかになっています｡その内訳は､ 喫煙時間や喫煙による病気欠勤の増加が原因の労働生産性の低下（24万円)､喫煙による医療費や 保険料などの超過支出(19万円)､OA機器の寿命の短縮や空調フィルター等の維持管理費の増加(12万円)です｡ なかでも労働時間の損失が最大のコストといわれています。喫煙している時間はニコチン補給をしているため ｢仕事に従事していない｣と考えるのが世界の認識です。 最近ではタバコを吸う人に喫煙時間分の超過勤務を課す動きもみられ始めています。 勤務時間中の喫煙時間は個人差がありますが､平均すると1日30分と言われています。 1日８時間年、250日の労働条件とすると、喫煙によって失われる労働日数は､なんと18日にもなるのです｡
タバコを吸う従業員がタバコをやめれば､すぐに一人当たり55万円の費用が浮くわけではありませんが､ 喫煙による労働時間の損失分については､即時効果が期待できます。 そこで、勤務時間中を｢禁煙｣にしてロスタイムをなくす方法も考えられますが､ ｢禁煙｣のストレスのために仕事の能率が低下してしまいます。 つまり、禁止するだけでは根本的な解決にはならないのです。 根本的な解決法は､企業として社内の喫煙に対する意識改革から始まりタバコを吸う従業員にタバコをやめるための支援を行い、 タバコに依存しない、つまりタバコを吸うことを禁止されてストレスを感じないようにすることです｡
喫煙問題の解決は数多くの健康増進活動の中で､最も経済効率性に優れた活動です。 このため欧米先進国では､喫煙問題がフィットネスと並んで多くの企業で取り組まれています。 わが国ではまだまだ低調ですが､経済不況の中､限られた保健資源の効率的な運用が求められる今こそ 企業において喫煙問題に本腰を入れて取り組むことが必要です。
さて現在、喫煙問題の解決といえば『禁煙支援』が当たり前のように行われています。 しかし、がまんの禁煙はストレスを生み出し仕事の能率を低下させることは、先に述べた通りです。 さらに禁煙支援のための人件費や教材費などのコストは喫煙による損失よりも多くなっているのが現状です。 がまんの『禁煙』に苦しみ七転八倒している人もいれば、ある日を境にきっぱりとタバコをやめ晴々としている人もいます。 この違いはどこにあるのでしょうか。根本的な喫煙問題の解決は、一方的な禁煙実施、禁煙支援では望むことは出来ません。 タバコを吸う従業員一人一人が、自ら進んできっぱりとタバコをやめることが出来て初めて実現できるのです。
私は、『禁煙せずにタバコをやめる』というプログラムで本当にタバコをやめたいと思っている人のために タバコをやめる指導をしています。企業が生産性を上げ、対外的な信用を強化するためにタバコのない会社を目指すのであれば、 根本的な喫煙問題の解決が必要です。『禁煙せずにタバコをやめる』プログラムは必ずやそのお役に立てると思います。 構造不況の中生き残りをかけて本業に命を賭けている経営者及び役員の方、 タバコのない無煙環境を実現する事はあなたの企業の競争力を向上させる大きな原動力になります。
愛媛県には無煙環境を実現したある建設会社があります。 私の個人的な認識では建築業界は喫煙率の高い（90％以上）業界なのですが、 その建設会社での喫煙率は社員においては０％、下請けの業者さんに関しても土木の作業員さんを含めて ２〜３％という実績を出しています。この驚異的な数字はどのようにして達成されたのでしょうか。その一方で、 専属の産業医による禁煙指導を実施してもなかなか結果の出ない企業が多く存在しています。その違いはどこにあるのでしょう。 実は個人も企業も同じなのです。つまり、『禁煙せずにタバコをやめる』をしているか『禁煙の継続』をしているかの違いなのです。
コンサルティングの流れ
- 担当者様との打合せ
- 経営責任者様との面談
- コンサルティング契約
- 実践
- フロー